日本はその経済規模に対して、アート市場の規模がまだまだ小さいと言われています。2021年の世界のアート市場で日本は「その他」の8%に含まれる状態であり、約43%の米国、約20%の中国、約17%の英国と比較して大きな差があります。我々は、アート市場における「情報の非対称性」が価格形成過程(プライシング)の不透明性を生み、アート市場の成長を阻害していると考察しました。この課題を解決するには、誰もがアートの売買基準を直観的に理解できる指標が必要です。その一つとして「アート指数」を提案します。 本稿では、株式会社QUICKが開発したアート指数の内容・作成プロセスについて述べ、海外のアート市場におけるアート指数の事例を取り上げました。さらに日本のアート市場における、アート指数を用いたアートの購入方法の一つとして、アートファンドを提案しました。

日本全体の美術品市場規模を2,186億円と推計。コロナの影響が最も大きかった2020年と比較すると、2021年の美術品市場は回復したものの、2019年比では減少（15％減）となりました。しかし、世界の美術品市場における割合を推計すると、2020年の世界の市場規模(5.2兆円)に対して日本(国内事業者の市場規模・1,929億円)は3.7%と推計され、為替変動の影響もあり2019年の3.2%から上昇しております。また、美術鑑賞と購入の関連性を調査し、展覧会の市場拡大への寄与を検討いたしました。本調査では、アンケートによる動向調査にとどまらず、過去の美術品の価格動向を調査・分析して、美術品が資産性についても考察いたしました。そして国内アートオークションの売買データを分析し、美術品には、経年による減価するもの(美術工芸品と呼ぶ)、に対して、一定の原資産価値を有し、資産とみなせるものもあることを結論づけました。